同じ投資信託（ファンド）でも販売会社で手数料が異なりますし、投資対象が同じでも、商品によっても異なります。人気の高い商品は手数料が高い場合が多いように思います。投資信託の全ての商品ではありませんが、広告費などのコストをかけている投資信託はそのコストを手数料と言う形で我々が支払っていると考えた方が良さそうです。信託報酬が数％という商品もたくさんあります。しかし実際の運用実績や私たちが求めている利回りを考えると、数％のコストは非常に大きなもので、長期的に運用する場合は特に無視できないものです。

投資信託で長期的に資産形成をしたい場合は分配金がなるべく出ない商品を選ぶことがコツです。

(※)投資元本の一部を取り崩す特別分配金は非課税です。

コストはアクティブ型の投資信託よりも安いことが多いですが、パッシブ運用よは言え、同じ商品でも金融機関で販売手数料、信託報酬などに差があるので、目論見書で確認することが重要です。インデックスファンドであれば、商品による差は出にくいですから、コストが安いものが良い運用実績を上げることになります。

株価指数に関しては日経平均株価、TOPIXが代表的なところ。日経平均株価(日経225)は東京証券取引所1部上場銘柄の中から225銘柄を選んで平均したものです。株式市場の全体的な動きを見るには銘柄数が少ないと思います。パッシブ運用はTOPIXの方が株価指数としては良いと考えます。

純資産残高が大きいほど、一般的に投資効果が高いと言えます。またお金が集まっていることは人気のバロメータになるといえます。人気＝良いファンドとはいえませんが、それなりの理由があるはずです。また純資産残高が小さいファンドは繰り上げ償還(途中で運用をストップ)されることがあります。目論見書に償還条件が記載されてますので、純資産残高が償還条件より高く、増加傾向にある投資信託が望ましいでしょう。

投資信託は分配金の有無で分けると次のようになります

• 分配金をほとんど出さない投資信託
• 分配金は出るが(税金は引かれる)、自動的に再投資される投資信託
• 決算毎に分配金があり、再投資されない投資信託

投資信託において、分配金の有無で一番気をつけたいのが、分配金は出るたびに税金が引かれてしまうことです。投資信託の運用を、再投資による複利効果を得ることを念頭に置いた場合、投資信託の分配金は回数が多いほど、分配金の額が大きいほど、複利効果の効率が落ちてしまいます。従って投資信託を長期に運用することを考えている場合、投資信託は分配金を出来るだけ出さない商品を選びたいところです。

投資信託は信託報酬などのコストを出来るだけ抑え、分配金を出さない投資信託が投資効率の高いものだと言えるでしょう。

• ファンド内で既に分散投資している商品を選ぶ
• 複数のファンドを購入し、分散投資する

ファンド内で分散投資している商品の場合、最低購入金額で投資信託を購入することで、分散投資が可能になりますので、少ない金額でも分散投資が可能なメリットがあります。国内外の株式、債券、その他の商品への分散割合が、ご自身のお考えに合っている場合、一つの投資信託で手軽にワールドワイドな投資が出来るメリットがあります。

複数のファンドを購入する場合、投資対象を国内外の株式、債券とした場合、個別商品を購入するとそれだけでも４つの投資信託を購入する必要があります。また投資割合を希望に合わせようとした場合、さらに投資資金が必要になる可能性があります。

しかし、私は個別にベストの商品が選べるメリットは大きいと思います。たとえば現時点では日本債券は利回りを考えると、まだまだ投資対象として利回りが低すぎると思います。このような効率の悪い投資信託の商品を外す運用が可能になるメリットは大きいと考えます。

投資信託の商品は買える販売会社が決まっているため、希望の投資信託を販売している証券会社や銀行に口座を開設する必要があります。

口座を開設するには次の3種類の口座から１つ選ぶ必要があります。

源泉徴収ありの特定口座

1年を通じて確定した利益を出していると証券会社が自動的に源泉徴収をしてくれるので、自分で確定申告を行う必要がない

源泉徴収なしの特定口座

証券会社が1年間の売却損益を計算して年間取引報告を送付してくれるので、それをもとにご自身で確定申告を行う

一般口座

1年間の売却損益をご自身で計算し、ご自身で確定申告を行う

一般口座は、ご自身で損益計算をしなければならず、とても手間がかかります。この方法を選択するメリットはあまり無いと思います。

源泉徴収の有無については、他の投資などで利益、損益が出ない場合は源泉ありの特定口座がお勧めです。利益が出た場合、自動的に源泉徴収してくれるので、ご自身で確定申告する手間が省けます。

会社員の方は、”年収2000万円以下で、給与以外の年間所得が20万円以内に収まる場合”については、源泉徴収無しの口座を選ぶと確定申告をしなくても良いので、実質非課税扱いです。

　販売窓口は全国で６０５局あり、全国にまんべんなくあるのが特徴です。また今年度中には１１５３局に増える予定です。どの商品も、１万円以上１０００円単位で積立も出来る”ぱるる”口座からの自動引き落としも可能です。現時点ではインターネットからの申し込みは出来ませんが、窓口へ行けば商品説明をを聞くことができます。

この中で私が注目したのは、野村世界６資産分散投信です。

成長コース、分配コース、安定コースの３つのコースがあり、コース毎に株式、債券、REIT(不動産)のインデックスファンドの組み合わせ比率が異なります。このようにインデックスファンドの集まりをバランスファンドといいます。成長コースは株式の比率が、分配・安定コースでは債券の比率が高くなっています。

この投信のメリットは３つのコース内のスイッチング(乗り換え)が自由に可能なことです。たとえば長期に資産を作ろうと思う場合、若いうちは成長コースでリターンを狙い、50歳台になったら安定コースへ、そしてリタイアしたら分配コースで取り崩していくという方法も可能です。

ただし若干販売手数料が高く、毎月積み立てていく場合には無視できないコストです。

リバランスを行う方法としては、比率の大きくなった投信を取り崩し、割合の少ない投信を買い増すことで調整することが可能です。しかしこの場合、売却益に対して税金がかかるので、長期運用を考えている場合、無駄なコストを支払っていることになります。そこで購入する金額を調整することで、リバランスを行うのがコストメリットが大きいと思います。

余裕がある場合は、比率が少なくなった投信を買い増してリバランスすることで、資産残高も増えますので良い方法だと思います。ただしこの方法では、資産残高が大きい場合にリバランスするために必要な投資費用も大きくなってしまいます。このような場合にはバランスが復帰するまで、割合の高い投資信託の購入を控え、少ないものを買い続ける方法が現実的だと思います。

また投資信託は利益が出ていれば当然税金がかかってきます、現時点（2006年9月）では利益に対して10%の税金がかかります。2008年までは売却益にかかる税金が優遇されています。年金見直しなど税制変更の可能性は極めて高いですから、日頃から注意しておく必要があります。